<テクニカル分析判断> ●短期:依然根強い上昇圧力と共に、149円台半ばの強力な上値抵抗帯も確認 ●中期:根強い押し目買い圧力を再確認 […]
<テクニカル分析判断>
サマリー:
●短期:根強い上昇圧力の残存で更なる上値模索は継続も、自律的調整圧力は着実に増幅
●中期:根強い上昇圧力は残存も、自律調整を契機とする上昇の最終局面は着実に接近中
先週は「寄付149.34:149.30~151.59:終値151.53(前週比+2.19円の円安)」となり
週足(後掲➋参照)で3週ぶりに(大幅な)陽線を形成(日足では5営業日連続で陽線)し、
「上昇圧力は依然として根強く存続している」ことが改めて示唆された。
また、休載した10/30週には10/31に151.71円まで上昇し年初来高値を更新している。
(10/31の大幅な陽線は、今年2/3以来の大きさ:2.58円:という非常に力強いもの)
これは、10月初めから指摘してきた通り、月足(後掲➌参照)で「9月の終値(149.34円)が
昨年10月の終値(148.75円:終値ベースで32年ぶり高値)を更新したことによって、昨年
10/21の高値(151.95円@ザラ場)の更新も充分に視野に入りうる状況」だったことが影響
していると思われ、既述の推移によって10月終値も151.62円と更に高値を更新した。
なお、10/30週に2.92円と想定通り大幅に拡大した週間レンジは、先週2.29円と僅かに
縮小したものの比較的高めの変動率が維持しており、当面高水準の継続を想定する。
一方で、上昇/下落の過熱を示唆するRSIやストキャスティクスはかなり警戒すべき水準へ
と上昇(週足・月足のRSIは70超)しているため、週足では既に自律調整的な動きの兆候が
認められる。また、月足においてもストキャスティクスが昨年高値時点の水準を既に大きく
超過しており、いつ「上昇の最終局面」を迎えてもおかしくない状況となりつつある。
もちろん、数多のテクニカル指標の大半が示すように「上昇圧力の根強さは依然として
強力」であり今週も「上値トライ継続」の可能性は否定できない。ただし、既述の通り
徐々にではあるものの「上昇圧力の翳り・調整圧力の高まり」も顕現化しつつあるため
ピークアウトが接近している可能性は常に念頭に置いておく必要はあろう。
以下では『短期・中期・長期の方向性』について各時間軸チャートによるテクニカルな
視点を中心にご案内。(今号の分析は2023/11/10のNY市場終値をベースに実施)
<以下の用語補足:「MA」=移動平均線、「RSI」=(上下への過熱を示す)相対力指数>
➊日足チャート:「21MA±4.32%のバンド」、「52MA & 200MA」、RSIを付記
短期(1週間~1か月弱)の方向性:高値警戒感あるも「上昇の最終局面」を形成へ
〇3月下旬から52MAとほぼ同じ傾きで続いている上昇トレンドは崩れる気配は無く依然と
して根強い上昇圧力が継続中であることは間違いない
●ただし、直近3ヶ月以上に亘り終値で明確に(=大幅にor複数日連続で)下回れずに強力
な支持線となっている21MA(赤い線)は今週150.30近辺に上昇。現在値との乖離は再び拡大
したものの、21MAを終値で明確に下回る展開となれば、下落が加速しやすくなり中期的な
ピークアウトに繋がる可能性が高まる
>>チャートの黒とエンジの太い〇部分参照。21MAを終値で明確に抜けると勢いは加速
⇒21MAを終値で明確に下回った時の下値目標:1) 149.14(52MA)、2) 147.27(10/3の安値)
〇ここ数週の展開ではRSIは概ね60台で安定。ストキャスティクスは短期間で上下動を
繰り返していたが、直近では「上昇サイン」が点灯中
□上値模索継続可能性は残るが、依然として「上昇の最終局面にも着実に接近中」と認識
>>>想定レンジ=今週:149.25~152.85 、今後1ヶ月:146.55~153.75 =
➋週足チャート:「21MA±4.32%/±7.41%/±9.87%のバンド & 52MA」、RSIを付記
中期(1か月~半年程度)の方向性:自律調整的な下落圧力が漸次蓄積(増幅)中
〇9/25週から昨年の終値ベースの高値(148.86)を更新中。同時にRSIは70超の水準に
張付いていたが、10/30週に僅かに軟化した後先週は再度70超へ反発した。これに呼応
する格好でストキャスティクスも下落サインが消滅しかけている(反転の可能性も)。
>>>「再加速の気配が高まる上昇モメンタム」がどこまで持続するのかが焦点
□上値模索継続の可能性は高いものの「上昇の最終局面にも着実に接近中」と認識
>>>「バイイング・クライマックス」、「上昇圧力のピークアウト」は着実に接近
>>> 今後6か月間の想定レンジ = 138.00~151.50 ⇒ 139.20~153.75 =
➌月足チャート:「20MA±18.0%のバンド」「60MA±30.0%のバンド」、RSIを付記
長期(半年超~1年程度)の方向性:超長期上昇トレンド再開前に中期的下落を想定
◎上記➊➋と同様にチャートには『ストキャスティクス』を追加した仕様。明確な
サインはまだないが、インジケーターの水準は警戒的高位に接近している最中
〇昨年10月の水準を超えた9・10月の終値を確認。当面の上値余地拡大は否定できず。
但し、超長期上昇トレンドが本格化する前に、一旦「緩やかな中期的下落の可能性
は依然残存している」を中期のメインシナリオとして維持
●繰り返しとなるが、その根拠は主に以下の3点(チャートは2012年11月からの推移)
<=2022年10月は「20MA+18%と60MA+30%を同時に上回る」という過去35年以上
経験したことのない「異常な(上昇の)過熱状態」にあった(金色の太枠部分)
<=一時85超まで過熱したRSIは70.1まで再上昇し圧倒的に低下余地が拡大した
=>超異常状態からの反落だけに「少なくとも20MA突破」に向けた軟化漸進を見込む
<2015年の[20MA]下抜け(チャート中央左の黒枠/グレー枠部分)に近いイメージ>
<現在139.41近辺の[20MA]は仮にUSD円が横ばいでも来月も約1.1円上昇の予定>
◎ただ、その動きも1年以内には底打ちし(超長期トレンドである)「USD高円安」方向
へと徐々に反転してゆく可能性が高いと想定している
>>> 今後1年間の想定レンジ = 135.30~153.75 ⇒ 136.50~153.75 =
◆なお、日足が主要なテクニカルポイントの上側で推移していることや、強い買いシグナル
を示唆する「一目均衡表における三役好転・強気のパーフェクトオーダー・ダウ理論の上昇
トレンド」が成立していることなどの要因から、テクニカルには『地合いは極めて強い』と
判断される向きも多いようです。既述の通り、テクニカルな分析手法やそれに基づく判断は
まさに十人十色であり、その判断が誤っていると申し上げるつもりは毛頭ありません。
ただ、相場は常に変動するので上下を問わず『極めて強い地合い』もいずれは終息するもの
と思われますし、それをもたらすのは『強い地合いとは逆の動き』だと考えます。
だからこそ、我々はあるトレンドがmatured(成熟/飽和)したかそれに近い状態だと判断した
場合は反転に備えてその兆しを発見することに腐心しています。既述のテクニカルチャート
でもお判り頂ける通り、『トレンドの反転を確認』する前にはRSIやストキャスティクス等
のオシレーター系データがその兆候を示唆してくれることも少なくありません。
<ファンダメンタルズ分析判断>
□先週も、11/3の軟弱な米10月の雇用統計を受けた「米国長期金利のピークアウト観測」
をはやして、株式市場を中心に「リスク選好」の機運が高まった1週間だった。しかし、
週後半にかけ、パウエル議長を始めとする多くの米FRB高官が『タカ派発言』を連発。
□これを受け短期を中心に米国債利回りが上昇し、相変わらず「粘り強く金融緩和を維持」
を繰り返す日銀とのコントラストが蒸し返されたことも加わってUSD円は年初来高値となる
151円台後半へと上昇。「根強い上昇圧力は依然存続」が改めて確認された。
>>>USDインデックスは週間で上昇。特にUSD円は同+1.5%と8月以来最大の上昇を記録
□より具体的に先週の米国債券市場を総括すると以下の通り。
◇10年国債利回りが前週末比+0.08%の4.65%、
◇政策金利を反映し易い2年国債利回りは同+0.18%の5.06%と再び5%台乗せ
>>値動きを見ると現地時間11/9の14:00辺りからの金利上昇が目立っており、同時間帯
に始まったパウエル議長の講演内容が影響したと思われる
⇒「更なる引き締めが適切となれば、躊躇せず実行する」とのタカ派的コメントに反応した
可能性が高い。今年のジャクソンホールでも同様に「適切なら追加利上げの用意がある」と
述べていたが、原文を見ると今回の発言の方がトーンを強めている印象
⇒前日11/8に10年国債利回りが4.5%を割り込むほどの急低下を目の当たりにして『利上げ
打ち止め観測で長期金利が下がり過ぎることをけん制』する意図があった可能性あり
■他方、週末発表されたミシガン大学の11月消費者信頼感指数(速報値)は60.4と事前予想
を下回る5月以来の低水準となり、このところの米景気減速(鈍化)観測を一段と強めた
◇しかしながら、5年先のインフレ期待は3.2%と2011年3月以来の高水準を付けており、
「インフレ下の景気減速(後退)≒スタグフレーション」的様相も垣間見えた
◎いずれにせよ、米国長期金利のピークアウト観測を背景とする『リスク選好機運』(直近の
2週間で米S&P500は7.2%上昇)と『FRBのタカ派的な金融政策』(≒米債利回り上昇)が共存
できるはずはなく、今週明らかになる10月の消費者物価指数と小売売上高に注目が集まる。
□【短期~中期的視座】「USD/円相場の上昇」に対する根強いサポート要因
◎当初想定よりはるかに強い米国の「インフレ高止まり」観測
⇒「Higher & Longer」=米金利がより長期間高水準にとどまるという観測
>>『タカ派なFRB VSハト派な日銀の明白なコントラスト』の再強調
⇔ 今後は「欧米のタカ派色希薄化の一方、日銀はハト派色後退」が漸進してゆくはずだが
〇昨今注目度が高まる日米実質金利差ならびに日米短期金利差の更なる拡大と、それに伴う
円キャリートレード復活/活発化に対する期待
⇔「欧米の利上げ打ち止め」並びに「日銀の金融政策正常化への漸進」というかつての
「逆行する(金融政策の)方向性」の反転が視野に入りつつある中、このロジックはいつまで
ワークするのか(そろそろ賞味期限切れになるのではと認識)
>>但し、長期的には折に触れて注目される要因(特に市場の変動率が低い場合は)
■【中期~長期的視座】先行きの「USD/円相場の下落」を示唆する要因
●米銀行セクター不安から顕現化した“信用逼迫”への懸念は燻り続ける公算大
>>>過去1年半超にわたる利上げの累積効果による景気鈍化は今後本格化へ
⇒米銀の貸出態度は現在加速的に厳格化しており、実際の貸出も昨年11月に
つけたピーク(前年比13.5%増)から、足許では伸びが大幅に低下中
⇒おそらく本年末には前年比ゼロもしくはマイナス圏に陥るとみられている
⇒家計の過剰貯蓄も現在のペースで取り崩されていけば、年末頃には底を突き、
家計の消費ペースはその後大幅にスローダウンする可能性が高い
>>>2023年通年での米企業倒産件数はリーマンショック後で最高に達するとの予想も
●予算成立を巡る米議会運営が困難な状況を増幅
>>>先般の下院議長解任以降、下院は混迷。「11/17に迫りくるつなぎ予算の
期限切れ⇒政府機関のシャットダウン」のリスクが高まる
●現ペースでの財政赤字拡大は1980年代の(貿易/財政での)『双子の赤字』議論を彷彿
●米債券市場において『逆イールド』が示唆した景気後退リスクは払拭されず
>>>米債券市場での将来の景気後退を示唆する『逆イールド』は依然残存
>>>『逆イールド』幅は今年3月の最大値(▲1.08%)を7月に僅かに更新
>>>その後、一旦縮小のトレンドに入ったと思われたが、拡大と縮小を交互
に繰り返す展開が続き、解消に向かう明確な気配は未確認だった。
⇒既述の「Higher & Longer」認識の浸透に伴い、9月下旬以降縮小が加速
⇒3月には「年後半には利下げ」観測から『2年急低下⇔10年緩やかな低下』の
解消経路(パス)だったが、ここもとは『2年横ばい⇔10年急上昇』のパスが機能
⇒この長短金利の跛行的な動きが加速したことにより逆イールドは急速に縮小し
その幅は3月の縮小時を更新した
⇒ただし、直近2週は既述の「10年債利回りの急低下(⇔2年債利回りの高止まり)」に
よって、逆イールドは再度拡大
⇒ただし、我々の想定に近い形で今後の米国のファンダメンタルズが進展した上で、
FRBの政策変更余地を考慮すれば、この「縮小のパス」に著変は無いと考えられ、
この加速によって現在の逆イールドは「解消→正常化」へ向かうこととなろう
⇒もしくは、国際情勢の悪化から米景気後退が視野に入り、再び今年3月のパスに
回帰するというルートも完全には排除できない
●米失業率の推移に垣間見える景気後退の可能性(「サーム・ルール」の示唆)
>>>「直近3カ月の失業率が過去1年でもっとも低かった失業率から0.5%上昇すると
景気後退入りのシグナル」~元FRBのエコノミスト:クローディア・サーム氏
>>>現在「判定」には非常に微妙な状況も雇用環境の過熱感の急速な希薄化は明らか
>>>11/6付の安田佐和子氏のWeekly Reportに詳細な説明あり。ご参照ください
●【日本】現在の『異次元の金融緩和』に追加的(深堀りの)余地は皆無
>>>「現在の緩和的な金融環境の維持」は政策金利の追加的引き下げを意味しない
>>>今後の日銀金融政策の選択肢は「現状維持」or「正常化」しか残されていない
>>>いずれにせよ低下余地はほぼ無く金利の変化としては「上昇」するしかない
(生保など機関投資家が長期投資対象として充分魅力的な水準に上昇するまで)
>>>欧米の利上げが終了すれば、自ずと内外金利差は縮小へ向かう (円の買戻しへ)
●【日本】(更なる円安進行には)通貨当局による『円買い介入』の蓋然性は依然残存
>>>高進するインフレに対し、金融政策面で抜本的な対抗措置(利上げ)を実施できな
かった日本の金融当局にとっては更なる円安の進行は看過し難い事態
>>>但し、当局が定義する「為替相場はファンダメンタルズを反映して安定的に推移
することが重要」、「“過度な”為替変動は好ましくなく、そのような動きには
あらゆる手段を排除せずに対応」といった状況に現在を当てはめるのは不適切か。
「“漸進する”円安」に対して「けん制」以上の対応をとるのは現状では難しい
>⇔>昨秋3回にわたり実施された過去最大規模の円買い介入は、既述の定義に基づき
「断続的かつ徹底して水準を押下げる強い意志を伴って実施」された (前掲➌参照)
□【数年単位の超長期的視座】超長期的に「USD/円相場の上昇」をサポートする要因
①日本の貿易(国際)収支構造の反転(≒貿易赤字の常態化)
>>>TRADOM内コンテンツ「為替の歴史」&「月足チャート」もご参照ください
②2005~2007年当時の円キャリートレードが復活する可能性(環境)の高まり
>>>潤沢で安定した内外金利差(日銀の「金融政策正常化」VS「米国の金融緩和」が
今後仮に進んだとしても日本の潜在成長率の低さを考慮すれば政策金利差は必ず存続)
>>>今後増加が見込まれる対外直接投資や「個人や機関投資家による海外証券投資」
⇒「(超)低成長・低金利環境にある日本」から「圧倒的な比較優位を持つ海外」へと
本邦の企業や(個人・機関)投資家の資金がシフトするのは自明の理(≒必定)
←特に今後国策として『“貯蓄”から“投資”へ』を本格化させるのならなおのこと
◇上記①・②から明らかになるのは「本邦の『外貨不足』という需給動向」
既述の通り、今週は米国で物価・消費データが発表され我々はこれらに注目しています。
物価データでは、コア消費者物価指数(コアCPI)の市場事前予想は前月比が0.3%~0.4%と
前月から若干インフレの加速が見込まれており、早期利下げを期待する投資家の追い風には
ならないと思われます。しかしながら、12月FOMCでの追加利上げを催促するほどタカ派的
な内容にもならないのではないかと考えています。米金融政策を巡る思惑が交錯し、
相場が昨年の32年ぶりの高値に急接近する中で、USD円の振幅は必然的に大きくなりそうです。
ただし、このデータでは円相場にトレンドは出にくいかもしれません。
我々は、今回は物価よりも消費データの方が市場へのインパクトが大きいと考えています。
10月から学費ローンの返済が再開されたほか、既に決着はついたとはいえ米自動車労組の
ストライキが拡大していた時期のデータであるため、好調だった9月分からの反動がより
大きく出る恐れがあるからです。
また、米国の家計債務に占めるクレジットカードの割合にも注意が必要になってきました。
家計債務の増加はもちろんのこと、その債務に占めるクレジッドカードの割合も増加傾向を
辿っている他、足許で直近10年の平均を上回ってきました。消費拡大がこれまでと同様に
続くかどうかは非常に微妙で、市場のこうした懸念が早ければ今月のデータから表面化して
くるのではとの不安も増幅しているようです。仮に、消費の落ち込みが予想より大きければ
米経済のスタグフレーションが意識されて『リスク回避』へと現在の流れが反転してしまう
惧れも高まるのではないでしょうか。
また、米国のつなぎ予算が17日で期限を迎えます。9月末と同様に、最終的には暫定予算が
可決されると見る向きが多いようですが、今回は連邦政府と議会との妥協点が見出し難いため
一時的にせよ政府機関閉鎖などが起こる可能性が高いと思われます。要警戒だとみています。
我々の分析では、予算を巡り米議会運営の難局は増幅している他、中東情勢など不透明要因
に対する不安の高まりもあって、FRBの追加利上げへの慎重姿勢は崩れないと見ています。
また、既述の要因が複合的に作用することで、10月から消費の勢いが失速してゆくようなら
米経済が減速懸念を強めることで、USD/円の重しも増える可能性が高まります。
我々は、現在、当初の想定よりもはるかに強力な『USD円の上昇圧力』を目の当たりにして、
再び予測シナリオのチェックを行っていますが、現時点では大幅な修正はなさそうです。
従って、前回と同じような結び(繰り返し)となって誠に恐縮ですが、以下でまとめます。
高値圏でのせめぎ合いが継続する中「円買戻しのマグマ」は着実に蓄積されているとの認識
を引き続き維持したいと思います。仮に、『上値トライが大きく先行』する場合においても
その(ピークアウト)後の反落には加速がつきやすくなるのではないかと考えています。
その意味合いにおいては「大変動へのマグマ」は更に着実に蓄積されていると言い換えた方
が適切なのかもしれません。
いずれにせよ今週も「高い変動率を伴う激しい展開」には要注意だと考えています。
お知らせ:米国を中心とする「世界のインフレ・景気・金融政策」の現状分析、並びに
短期を中心とした見通しについては、GFIT為替アンバサダーでもある安田佐和子氏の
レポート(Weekly Report等)に詳細かつ非常に解りやすく解説されています。
TRADOMサイト内で、是非ご参照下さい。
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